若者にとって魅力的で持続可能な職業となるために
今日は定休日。
お休みでした。なんだかんだで師走も中旬。
忙しいんだかなんだかよくわからない感じではありますが。
こんにちは！
PADIコースディレクターの我妻です。
PADIコースディレクターとして認定されてから、３０年以上にわたるキャリアの中で、多くの若者が「海への憧れ」や「自然との調和」を理由にダイビングインストラクターを目指す姿を見てきました。
しかし、その理想が現実と乖離し、わずか数年で業界を離れる人々も少なくありません。
この現象は、業界にとって重要な課題です。
働き手に若者が少ない業界は、どちらかというと衰退する可能性を抱えた業界として考えることができなくはないと思うのです。
今回は、若者がこの職業に定着しない理由と、それを解消するために業界全体で取り組むべき方策を考察します。
今日のブログのタイトルは
ダイビングインストラクター業界が若者にとって魅力的で持続可能な職業となるために
～若者の定着を目指した業界全体の変革～
なぜ若者が定着しないのか？
経済的負担
ダイビングインストラクターの資格取得には、時間と費用がかかります。
たとえば、PADIのプロフェッショナル資格（DivemasterやInstructor）の取得にはコース費用や教材費に加え、トレーニング期間中の生活費も必要です。
一方、資格を取得しても初期の給与は決して高くなく、生活の安定が難しいという話よく聞きます。
キャリアパスの不透明さ
ダイビングインストラクターとしてのキャリアパスが明確でないため、長期的な展望を描くことが難しいという声も多いです。
「一生この仕事を続けられるのか」という不安が、他業界への転職を後押しする要因になっています。
ワークライフバランスの難しさ
多くの若者は、リゾート地や観光地で働くことを魅力的に感じます。
しかし、実際には季節によって仕事量が増減し、オフシーズンには収入が減少することがあります。
また、長時間労働や不規則なスケジュールも、生活の質に影響を与えます。
社会的評価の低さ
自分がインストラクターとして仕事を始めた時に比べて少しはマシになった印象はありますが、日本ではダイビングインストラクターという職業が十分に認知されておらず、社会的地位が高いとは言えない状況があります。
そのため、親世代や周囲の理解を得られないことも、若者が業界を離れる一因となっています。
若者が定着するために業界で取り組むべきこと
経済的支援の強化
資格取得のための費用を軽減するため、業界全体で奨学金や分割払い制度の整備を作ってみるのはどうでしょう？
また、新人インストラクターが安定した収入を得られるよう、雇用形態の見直しやベースラインの給与アップも考える必要があります。
キャリアパスの可視化
ダイビングインストラクターの仕事がゴールではなく、そこからさらに成長し発展できる道筋を提示することが重要です。
たとえば、次のようなキャリアパスを明確にする取り組みが考えられます。
- コースディレクターやトレーナー
- ダイブセンターのマネージャー
- 環境保護活動への参画
- PADIなどの組織でのオフィス勤務
- ダイビング器材メーカーでの勤務
キャリアの幅広い可能性を見せることで、若者に将来性を感じてもらえます。
柔軟な働き方の導入
デジタル技術の進化に伴い、オンラインコースやバーチャルトレーニングが可能になっています。
これらを活用することで、現場だけにとどまらない新しい働き方を模索するべきです。
また、シーズンオフには他の職業と兼業できる仕組みを整えるなど、多様な働き方を支援することが効果的です。
社会的認知度の向上
業界全体でダイビングインストラクターの魅力を発信するキャンペーンもありでしょう。
「単なる観光業」ではなく、「海洋保護の最前線で活躍する職業」であることを強調することで、社会的な評価を高めることができます。
特に、SNSや動画プラットフォーム、例えばYoutubeを活用した発信が有効だと考えています。
メンター制度の導入
若者が業界に入った後も孤立しないよう、経験豊富なインストラクターがサポートするメンター制度を導入も必要だと考えています。
職場での悩みやキャリアに関する相談を気軽にできる環境を作ることで、若者が安心して働ける環境が整うでしょう。
自分がこの業界に入った時、先輩はいましたがメンターだったかどうかは不明確でした。
今、我妻は個人的にメンターでいようと心がけています。
具体的な行動計画
以下のような具体的なアクションを提案します。
業界団体による支援プログラムの構築
PADIをはじめとする団体が主体となり、若手インストラクター向けの支援制度を拡充したらどうでしょう？
例えば、資格取得後3年間の収入保障プログラムや、地域密着型の雇用マッチングサービスの提供です。
教育機関との連携
専門学校や大学と提携し、ダイビングを学べるコースやプログラムを設立することで、若者へのアプローチを強化します。
将来的に学位取得と結びつけることができれば、社会的な認知度も向上するはずです。
海外ではすでに行われている国もあるといわれていますが、日本では・・・まだまだですね。
インフルエンサーとの協業
海洋保護やアウトドアアクティビティに興味のあるインフルエンサーと連携し、ダイビングインストラクターの魅力を若者に発信します。
特に動画コンテンツは、視覚的なインパクトが強く、効果的な訴求が可能です。
働く環境の改善
長時間労働を減らし、休暇を取得しやすい環境を整備します。
ワークライフバランスを考えることも必要です。
また、シーズンごとの収入変動を緩和するための補助金制度を設けることも検討されてもいいでしょう。
おわりに
ダイビングインストラクターは、単なる仕事ではなく「夢を届ける職業」です。
そのためには、業界全体で若者が持続的に働ける環境を整える必要があります。
今こそ、未来のインストラクターたちにとって、この業界が魅力的で現実的な選択肢となるよう、変革を進める時です。
若者の視点に立ち、新しい価値観と働き方を取り入れることで、業界の持続可能性を高めましょう。
海を愛する全ての人々が、夢を実現できる環境を。
これが、私たち長く業界にいる人たちに課された使命です。
ダイビングを楽しむ人、ダイビングを仕事にする人、それぞれが楽しく幸せにいられることが一番大切だと思って頑張ります。
blog.padi.comhttps://blog.padi.com/jp/my-padi-pro-story-wakana-toda/
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